検知管使用方法について

吸引終了の判断はフィニッシュインジケーターが白になったときです。このとき、ハンドルロックを解除してもハンドルが戻らないことを確かめてから終了します。
吸引時間は1回（100mL）が終了するおよその時間を表しており、インジケーター（白）と必ずしも一致しないことがあります。

目盛範囲とは、検知管に印刷されている目盛の範囲のことです。基準吸引回数で試料気体を採取した場合、指示値＝濃度として目盛を直接読み取ることができる濃度範囲です。また、測定範囲とは吸引回数を変えることにより可能となる測定の最大範囲です。

例のNo.3Lの目盛範囲は1～30ppmですが、測定範囲は0.5～78ppmとなっているように、検知管には目盛範囲を超えた高濃度から低濃度まで測定できるものも多く、測定範囲には当該検知管で測定できる最大の範囲を表示しています。 ただし、基準吸引回数以上または基準吸引回数以下にてガスの測定を行う場合には固定の換算係数や換算スケールを用いる関係上、一般の検知管と同等な精度を得られない場合があります。そのため、精度よく測定していただくためにも、目盛範囲内で測定可能な検知管をご使用ください。

「10本入 5回分」とは、箱の中に反応管と検知管がそれぞれ5本ずつ（計10本）入っており、1回の測定で反応管と検知管を1本ずつ使用するため5回の測定が可能です。
検知管には、検知管1本で測定する単一管タイプと、目盛のない反応管と目盛のある検知管の2本を繋いで測定する二連管タイプがあります。
目盛がない反応管は、前処理剤や酸化剤、除去剤、除湿剤などが充填されています。検知管と連結することにより正しい測定が可能になります。
ご使用の前に取扱説明書をご一読ください。

最小目盛です。
最小目盛の下にある数値の記載の無い太い線が測定開始点（ゼロ目盛）です。最小目盛の値は型式により異なります。

1回の吸引終了時に、次の吸引まで時間を空けると正しい測定値を得ることができませんので、1回の吸引が終了したら直ちに次の吸引を行います。
時間をあけてしまうと測定値に誤差が生じる恐れがあります。

たとえ変色が見られなくても、再度使用することはできません。
目には見えなくても、必ず水分や他のガスが検知管内に入っており、再び正しい測定はできません。一回一回新しい検知管を使用してください。

日光や蛍光灯の直射を避けた涼しい場所での保存とお考えください。
理想的には冷蔵庫ですが、無理な場合、机やロッカーの中でもOKです。検知管の種類によっては、冷蔵庫保存（0～10℃）厳守のものもありますので,注意してください。

一度使用した検知管に関しては変色が無くても使用することは出来ません。
検知管に大気を通気させた場合、検知管内の薬剤の含水率が変わってしまうことや、変色が起きるような反応ではなくても別の物質へと変化している可能性もあるため、一度使用した検知管を再度使用することは出来ません。
同様な理由から、検知管は測定直前に両端を折り取るようにし、予め両端を開封してあった検知管は使用しないようにしてください。

検知管に使用されている試薬によっては温度により劣化が進行しやすく冷蔵保管（0～10℃）をお願いしている型式と冷暗所保管（15～25℃）で良いと判断した型式があります。
冷暗所保管を指定しているものに関しても冷蔵保管した場合に劣化スピードは遅くなりますので、設備に余裕があるようでしたら冷蔵保管が理想的です。ただし、保管方法に関わらず有効期限を超えて使用された場合の精度の保証はできかねますのでご容赦ください。

検知管の劣化防止という点では直前まで冷蔵保管することをお勧めいたします。しかし、検知管の中には温度による測定値の換算が必要な型式もあります。冷蔵庫内から取り出した検知管が冷えたままで測定を開始すると導入されたガスが冷却されて正しい測定値が得られない場合があります。 測定の直前には検知管温度を測定環境下と同じ温度になるよう、充分な時間お待ちいただいたあとに測定を実施してください。

冷蔵庫保存の検知管は、数日程度（概ね1週間程度）の常温での輸送・保存による精度への影響はありません。ただし、昨今の猛暑を鑑み6月～9月の間は、クール便で輸送しております。
詳細は下記をご覧ください。

• 冷蔵庫保管検知管の輸送について

検知管の指示性能に関して、作業環境用から%濃度の工程管理用の検知管に至るまで幅広い範囲をカバーする規格として「日本産業規格(JIS) K 0804 検知管式ガス測定器」があり、その2022年版では、以下のように規定されています。

検知管の濃度目盛は、1気圧（1013hPa）の状態で決定されています。通常は、ほとんど影響ありません。
しかし、高地（気圧の低い場所）や高気圧下の土木作業（圧気工法）など、気圧が通常とかけ離れている場所は、指示値の補正が必要となります。

真の濃度は、次式により求めます。
真の濃度＝指示値×1013/測定地点の気圧（hPa）
〈例）標高934m軽井沢の標準気圧906.5hPa、 検知管の指示値18.8%の場合。
18・8〈%）×1013/906.5（hPa）＝21（%）

検知管の種類によっては、指示値が温度の影響を受けるものがあります。
検知管の濃度目盛は、検知管温度が20℃での状態で決定されています。
これ以外の温度で実測試験を行い、±10%以上の誤差を生じた検知管には、0～40℃の間で温度補正表をつけ、対応しています。
補正表は、検知管の取扱説明書に記載してありますので指示値の補正を行ってください。
ここでは、検知管温度が雰囲気温度と同じことを前提としています。

補正には、次の2つの方法があります。
タイプA：補正係数（f）を用いる
タイプB：表から読取る
それぞれのタイプを、例をあげて紹介します。補正係数および換算表は、検知管の取扱説明書に記載してあります。

試料気体中に、測定対象気体とは別にいろいろな気体が共存すると、測定値に影響を及ぼす場合があります。
干渉ガスとは、この影響を及ぼす共存ガスのことです。
指示値を高める場合の他、指示値の低下や変色先端の境界を不鮮明にするなど、正確な測定ができなくなります。
個々の共存ガスの影響の程度、有無については、検知管の取扱説明書に記載してありますので参照して不さい。

アンモニア検知管No.3Lの反応原理はpH指示薬の変色に基づいています。排ガス中にオゾンや高濃度の塩素のような強酸化性のガスが含まれている場合には、pH指示薬が脱色されて白色または淡い色になってしまいます。このような強酸化性ガスの発生源としては、オゾン脱臭装置の他にも静電集塵機等が考えられます。このような状況では、気体採取器内にも酸化性ガスが吸引されている可能性がありますので、採取器のハンドルを戻す際には、吐出する気体に暴露しないように注意するとともに、清浄空気中で採取器内を十分に置換して腐食を防ぐようにしてください。

二酸化イオウ検知管No.5Lbの反応原理は、二酸化イオウが検知剤中の塩化バリウムと反応して塩化水素を生成してpHが低下し、pH指示薬が黄色に変色するというものです。測定対象ガス中にアンモニアのような塩基性のガスが存在するとpHが高くなって、pH指示薬が青色に変色する場合があります。

検知管の取扱説明書における干渉ガスの影響は、具体的な濃度記載がない場合には基本的に測定ガスと同等の濃度域において個々の共存ガスの干渉を表したものです。したがって、高濃度が共存した場合のような特別な条件では影響を及ぼす可能性があります。使用の際に影響があると思われる場合には弊社までお問い合わせください※。

※お問い合わせいただいた場合でも、高沸点・不安定・入手困難などの理由により共存試験が行えない、若しくは指定の濃度で試験ができない場合もございますので、予め御了承ください。

検知管の取扱説明書に記載されている干渉ガス種としては、主に以下の①、②に該当するものが選ばれています。

① 測定対象ガスと共存する可能性が高いガス
② 反応原理上、影響を受ける可能性が高く、なおかつ測定対象ガスと共存する可能性のあるガス

従いまして、取扱説明書に記載されていないガスでも検知管の指示値に影響を与える場合があります。また、検知剤と反応しないような不活性なガスでも、空気の組成や密度に影響を与えるほどの高濃度が共存すると、検知管の指示値に影響する場合があります。取扱説明書に記載されていないガスの共存影響につきましては、弊社までお問い合わせください※。

※お問い合わせいただいた場合でも、高沸点・不安定・入手困難などの理由により共存試験が行えない、若しくは指定の濃度で試験ができない場合もございますので、予め御了承ください。

類似ガスが共存している場合、プラスに干渉し読み値は高くなりますが、合算値と捉えることはできません。
検知管の変色感度はガスの種類毎に異なっており、対象ガスと同一濃度の類似ガスを単独で吸引しても、対象ガスとは異なる読み値を示します。
類似ガスが共存している場合には、正確な測定はできません。

塩素検知管(No.8La,8LL等)では、塩素の酸化力により変色が起こります。
したがって、その性質を持たない塩化水素や有機塩素化合物では干渉しません（一部の型式に例外があります）。

塩化水素検知管(No.14L,14M等)では、塩化水素の強酸性により変色が起こります。
また、塩素等の酸化力のあるガスにより、塩化水素と同様の色に変色するか脱色し、干渉します。
一方、それらの性質を持たない有機塩素化合物では干渉しません。

有機塩素化合物の検知管(130番台)では、測定対象ガスを酸化剤にて塩素や塩化水素に変換し、それらを検知しています。
したがって、塩素、塩化水素どちらにも干渉します（一部の型式に例外があります)。

トルエン検知管（例えばNo.122L）では酢酸エチルやエタノールの干渉を受けず、トルエンを測定できます。
一方、酢酸エチル検知管（例えばNo.141L）ではエタノール・トルエンの両物質によりプラスに干渉するため、酢酸エチルを測定することができません。

No.122L トルエン検知管では変色試薬として五酸化よう素が含まれており、トルエンをはじめとする芳香族炭化水素が通気されると、よう素が生成して茶色に変色します。他方、エタノール等のアルコール類や酢酸エチル等のエステル類が通気されてもこの反応は進みづらく、結果としてトルエンの読み値は影響を受けません。

No.141L 酢酸エチル検知管では変色試薬として六価クロム化合物が含まれており、酢酸エチルが通気されると三価のクロムが生成して黒褐色～淡青色に変色します。この反応は、酢酸エチル等のエステル類の他、エタノール等のアルコール類やトルエン等の芳香族炭化水素でも容易に起こるため、これらの物質が共存している場合にはプラスに干渉します。

有効期限とは、パッケージラベルに表示された保存条件下で保存した場合の検知管の精度を保証する期間のことです。
有効期限を過ぎた検知管での測定は,変色はしたとしても精度は保証できません。
また、指定された保存条件以外で保存された検知管は、有効期限に満たなくとも精度を保つことができません。

指示値が湿度の影響を受ける検知管は、数種類あります。
検知管の濃度目盛は、測定ガスの相対湿度が50%（20℃）または絶対湿度が10mg/Lの状態で決定されています。これ以外の湿度で実測試験を行い、±10%以上の誤差を生じた検知管には湿度補正表や補正計算式をつけています。補正表又は計算式は、検知管の取扱説明書に記載してありますので指示値の補正を行ってください。

例をあげて紹介します。

主として、ガスの濃度における単位の定義を以下に記します。

それぞれ重量を容量に、容量を重量に変換して計算する必要があります。
物質1モルの占める体積は、0℃、1気圧で22.4Lであるという原則が基本となります。
物質の分子量に等しいグラム数の物質の量を1モルといい、たとえば酸素（分子量32）の1モルは32gとなります。
これを基本として、以下の計算式によりmg/m³をppmに、ppmをmg/m³に変換することができます。

mg/m³をppmに変挽する場合
ppm＝mg/m³×22.4／M×（273+T）／273×1013／P

ppmをmg/m³に変換する場合
mg/m³＝ppm×M／22.4×273／（273+T）×P／1013

M：各物質の分子量
T：温度（℃）
P：測定点の気圧（hPa）

たとえば、25℃、1気圧（1013hPa）の状態でのベンゼン（分子量：78.1）1ppmは、上記(2)式に代入して、
1×78.1／22.4×273／(273+25)×1013／1013＝3.194（mg/m³）となります。

• その他の濃度単位への変換方法

この濃度単位は水蒸気検知管No.6LP、6LLPに使われており、この2品種は主にパイプライン中の露点測定に用いられています。
LB/MMCFのLBはPound（ポンド）、MMCFはMillion Cubic Feet（1×10⁶ft³）を意味し、100万立方フィート中に存在する水蒸気の重量をポンド単位で表した絶対湿度の単位です。1mg/Lは62.3LB/MMCFに相当します。

絶対湿度 ： 一定容量中の空気やガスに含まれる水蒸気の重量です。水蒸気検知管No.6、6Lではmg/Lという単位を用いていますが、g/m3、kg/m3
などの単位で表されることもあります（mg/Lとg/m3は同じ単位です）。

相対湿度 ： 絶対湿度を、その温度における飽和湿度で割ったもの（近似的には水蒸気圧を飽和水蒸気圧で割ったもの）を相対湿度と呼び、通常は100を掛けて％単位で表します。天気予報などで「湿度○％」というときの湿度のことで、relative humidityの頭文字を取って、「RH％」などのように表記されることもあります。飽和湿度は温度に依存するので、例えば、相対湿度50％を絶対湿度に換算すると、10℃で約4.7mg/L、30℃で約15.2mg/Lのような差が生じます。絶対湿度と相対湿度の換算につきましては、水蒸気検知管No.6の取扱説明書に換算表が掲載されていますので、水蒸気濃度測定の際に御活用ください。

露点温度 ：水蒸気を含んでいる空気を徐々に冷却していったときに、水蒸気が飽和に達し露を結ぶ温度を露点温度といいます。露点温度における飽和水蒸気圧力が、冷却する前の空気の水蒸気圧力となります。

ガス濃度で表記しているppmは体積分率です。
ppmとは百万分率のことで、その数値は、空気などの媒体の1L中に含まれる対象ガスの体積（μL）に相当します。

検知管が割れた時は、ガラスの破片や検知剤に素手で触れないでください。素手で触るとけがなどをする恐れがあります。検知剤に触れた時は、直ちに水でよく洗い流してください。破片や検知剤は掃き取り、さらに水を含んだぬれ雑巾でふき取ってください。

検知管の変色は、ガスの測定終了直後に読取った値が指示濃度となります。検知管は、化学反応による変色作用を利用していますので、測定終了後は時間経過とともに反応や拡散が進み、変色長が伸びていくものや短くなってしまうものもあります。また、色調が変化するものや退色してしまうものもあるため、測定終了直後に読取る必要があります。

検知管による測定を行った場合は、測定終了直後にボールペンや油性ペンなどで変色の境界に印をつけておくことをおすすめいたします。

A1に記すように、測定終了後の検知管は時間経過と共に化学反応や拡散が進むため、測定終了直後の色や長さを長期間保存することはできません。変色を保管するためには、写真に収めておき、変色の状態などを記録しておくことをおすすめいたします。

検知管は、ガラス管の内径や担体、試薬などの材料による要因で、同じ濃度のガスに対する変色層の長さがロット間で異なることがあります。ガステックでは、正確さを維持するために、ロット毎に校正用ガスを用いて変色層の長さを測定（検量線を作成）し、検知管に濃度目盛を印刷しています。したがって、目盛の幅がロットによって異なる場合でも、同じ濃度のガスを測定すれば、読み取り値は同じ濃度を指示します。

「有効塩素」とは、有毒な「塩素ガス」の意味ではなく、消毒液中に存在する失活していない殺菌成分(ここでは次亜塩素酸イオン(ClO^-))のことを指します。したがって、No.8La、8LL等の塩素ガス検知管によるガスの測定ではなく、液中に残存している有効塩素(残留塩素とも呼ばれます)を測定することになります。
有効塩素の濃度は、殺菌力(＝酸化力)の指標となり、水溶液1L(=約1kg)に含まれる殺菌成分の酸化力の量を、相当する分子状塩素の酸化力の量に置き換え、その質量に換算したものです。濃度単位として通常mg/Lが用いられますが、ppmで表した場合もおよそ同じ値になります(1mg/L=1ppm)。ただし、この場合のppmは水溶液中に含まれる殺菌成分の量を表しているので、ガス濃度で表記されるppmとは意味が異なります。
通常、次亜塩素酸ナトリウム溶液は、有効塩素濃度を数百mg/Lに調製したものが消毒液として使用されます。これを10～100倍に希釈することで、当社の液体用の遊離残留塩素検知管No.222(測定範囲0.1～10mg/L)を利用して有効塩素を測定できる可能性があります。

検知管の測定所要時間とは、所定の吸引回数のガスの採取を終了するまでの時間を言います。短時間用検知管の測定では気体採取器のハンドルを一気に引いてガスを吸引します。この時ガスは、一度に全量が吸引されるのではなく、薬剤の詰まった検知管の内部を徐々に通過していき、これに伴って薬剤とガスが反応し変色が起こります。したがって、ガスの吸引が終了した時に変色は完了しており、ガスの吸引が終了するまでの時間が1回吸引の所要時間となります。2回以上吸引する検知管では1回の吸引が終了したら直ちに次の吸引を行い、1回の所要時間に吸引回数を掛けた時間が測定所要時間となります。

検知管によっては対象気体以外にいくつかの気体を測定できるものがあります。

実験系に問題が無く、干渉するガスが存在せず、使用方法にも間違いが無い場合、検知管又はGV-100S等の気体採取器に異常がある可能性があります。
検知管に異常がないか調査する場合には、検知管に記載されている五桁のロット番号及び使用環境をお知らせください。
また、気体採取器に漏れがある場合にも測定値が低くなります。気体採取器に漏れがあるかどうかに関しては、気密試験を行なうことで確認をすることが可能です。
以下の方法で気密試験を行なってください。

1.採取器の入り口ナットが緩んでいないことを確認します。
2.両端を折り取っていない気体検知管をインレットゴムに差し込みます。
3.ハンドルが押し込まれた状態で、テールブロックのガイドライン（赤色）とハンドルのガイドマーク（▲100）を合わせます。
4.ハンドルのガイドライン（赤色）に沿ってハンドルを一気に最後まで引きます。固定されますのでハンドルから手を放し、約1分待ちます。
5.ハンドルに指をかけながら90度回します。ハンドルが戻ります。このとき、ハンドルのガイドラインが見えなければ気密性は良好です。

温湿度や気圧などの使用環境が極端な条件でない限り、測定自体に問題はないと考えられますが、排気ダクトの吹出し口のような場所では、操業状態や時間帯によりガス濃度が一定でない場合があると推測されます。数回測定するか、サンプリングバッグに試料を採取してから測定することをお勧めいたします。

圧力の補正方法に関しては取扱説明書に記載していますが、いつまでも測定が終わらないといった場合には測定箇所の減圧状態が推測されます。この場合、検知管への減圧カーブが大きく異なることが予測されるため、型式によっては正しい測定値が得られない場合があります。あらかじめサンプリングバックに試料を採取するなど、減圧状態を解消した条件での測定を推奨いたします。

有償となりますが、発行することは可能です。
校正証明書に関しては必ず試験成績書付になりますが、試験成績書のみの発行やトレーサビリティ体系図のみの発行も可能です。
検知管はロット毎に品質を管理しており、校正証明書・試験成績書もロット毎に用意しております。必要に応じて、お申し付けください。

当社ホームページに各型式毎に掲載しております。

• 安全データシート(SDS）のページ

短時間用探知管の濃度目盛は、GV-100やGV-110のような内容積100mlのシリンダ形真空式気体採取器の流量特性に合わせて目盛付けされているため、自動ガス採取装置GSPシリーズや教材用気体採取器（内容席50ml）を用いて測定した場合、正しい測定結果を得ることはできません。また、メーカーの異なる気体採取器との互換性はないため、必ず同一メーカーのものをご使用ください。

検知管は種類により、2本繋ぎで使用する製品があります。そのような製品の場合、1箱に目盛がある検知管と、目盛がない反応管の2種類が入っています。目盛がない反応管は、前処理剤や酸化剤、除去剤、除湿剤などが充填されており、それぞれ以下のような役割を担っています。

反応剤：対象気体が直接測定できない場合、対象気体を測定可能な気体に変化させるためのものです。
酸化剤：反応剤と同様の役割で、対象気体を酸化して測定可能な気体に変化させるためのものです。
除去剤：試料気体中に、干渉ガスが共存している場合、その干渉ガスを除去するためのものです。
除湿剤：水蒸気により指示精度が影響を受ける場合、その水分を除去するためのものです。

ご使用の前に取扱説明書をご一読ください。

目盛がある管と目盛のない管のそれぞれ片側に「○」マークがプリントされています。そのマークがお互い向き合うようにし、付属のゴム管で繋いで使用します。

検知管の補正には、「吸引補正」「温度補正」「湿度補正」などがあります。
それぞれの補正の意味は、以下の通りです。

◎吸引補正
検知管はそれぞれ基準の吸引回数が定められています。この基準の回数で吸引したときは、検知管に印刷されている目盛が測定値となります。しかし検知管の種類によっては、目盛範囲外の濃度を測定することができます。そのような場合、読み値を測定値に換算するために用いるのが、吸引補正です。この吸引補正は吸引回数に比例しませんので、注意してください。なお、補正によって算出した値は、参考値としてお取り扱いください。

◎温度補正
一部の検知管は、温度の変化によって測定対象ガスと検知剤の反応速度が異なる場合や、物理的吸着量が増減する場合などがあり、変色長に変化をきたすことがあります。温度の影響を受ける検知管で正しい測定値を得るには、取扱説明書の表やグラフに記載されている温度補正係数などを用いて補正します。

◎湿度補正
一部の検知管は湿度の影響を受け、その要因は様々です。例えば検知剤に水分が吸着すると、対象ガスと試薬の反応が阻害されて、変色長に変化をきたすことがあります。湿度の影響を受ける検知管で正しい測定値を得るには、温度補正と同様に補正します。


検知管の種類により、それぞれの補正の要否、補正方法が異なります。必ず取扱説明書をお読みになり、ご使用ください。

現状、メタン・エタンを測定できる検知管はありません。

オイルミスト検知管 No.109ADがありますが、通常空気中のガスは測定出来ません。
この検知管はボンベまたはコンプレッサー内に含まれる不純物を測定する検知管になります。エアテック検知管は、圧縮空気から流量計付きレギュレーターを使用して測定するため、気体採取器GV-100や自動ガス採取装置GSPシリーズ等では測定できません。

検知管の型式により、測定できる場合とそうでない場合があります。
例えば、変色原理に酸塩基反応を利用している検知管(アンモニア検知管(3番台)や酢酸検知管(80番台)では影響は少ないです。詳しくはお問合せください。

検知管の定量下限値が測定値となります。
作業環境測定基準(省令)では、有機溶剤等を取扱う指定作業の作業環境測定において、測定の結果、定量下限値に満たなかった場合、定量下限値を測定値とみなすと規定しています。

GV-100およびGV-110は産業用のため、教材用検知管には使用できません。
教材用検知管には教材用気体採取器50-2をご使用ください。

• 教材用検知管式気体濃度測定器はこちら